昨今、「NFT」という言葉がよく聞かれるようになっています。
しかし、2021年初頭から急に注目されるようになったこともあってか、どういうものなのかよく分からないという人も多いでしょう。
そのため、以下でNFTについて初心者の人にもわかりやすく解説していきます。
【NFTとは何か】
・NFTとは「Non-Fungible Token」の頭文字を取ったもの
・NFTとは「代替が不可能なトークン」
・NFTとはデジタルデータに唯一無二の価値を持たせることが可能になった
NFTとは、「Non-Fungible Token」の頭文字を取ったものです。
「Fungible」には、「代替可能」という意味があります。
よって、NFTとは「代替が不可能なトークン」という意味になります。
NFTが誕生するまで、デジタルデータは複製が容易だったため、希少価値を持たせることができませんでした。
しかし、NFTが誕生したことで、デジタルデータに唯一無二の価値を持たせることが可能になったのです。
NFTは、主にゲームやアートなどの分野で実用化されています。
【NFT3つのメリット】
NFTには、以下のようなメリットがあります。
NFTは唯一性を持っている
一つ目は、「唯一性を持っている」。
NFTは替えが効かないため、唯一性を持っています。
例えば、基本的に暗号資産（仮想通貨）というのは、容易に替えが効きます。
AさんとBさんが1BTCずつ所持しているとした場合、それぞれの暗号資産を交換したとしても、どちらも1BTCずつ所持しているという状態に変化はありません。
しかし、NFTの場合は替えが効かないので、AさんとBさんが持っているNFTを交換した場合、それまでとは状態が変わることになります。
このように唯一性が高いので、ゲームやアートなどの分野で利用しやすいのです。
NFTは誰でも作ることができる
二つ目は、「誰でも作品を作れる」。
NFTを使った作品は、誰でも作ることができます。
NFTはブロックチェーンを用いた技術なので、プログラミングができないとダメだと思われがちですが、実際には意外と簡単です。
専門的な知識がなくても、デジタルデータをアップロードすればOKです。
よって、誰もが自分の制作物をNFTにして出品することが可能なのです。
NFTは色々な設定ができる
三つ目は、「いろいろな設定ができる」。
NFTには、いろいろな条件を設定することができます。
ブロックチェーンを基に作られているので、スマートコントラクトが使えるからです。
スマートコントラクトを使うことにより、NFTにいろいろな機能を付加することができます。
例として、「二次流通の際に制作物が売れたら、制作者が報酬を受け取れるようにする」などというように。
このように設定しておけば、転売されても制作者が利益を得ることができます。
四つ目は、「破損などのリスクがない」。
NFTは、あくまでもデジタルデータなので、破損などのリスクがありません。
実物としてアート作品を保有する場合だと、火事などで破損したり、盗まれるというリスクがあります。
しかし、NFTだとこういったリスクにさらされることがないのです。
【NFT4つのデメリット】
上述のように、NFTには多くのメリットがありますが、一方でデメリットもあります。
NFTは法整備がされていない
一つ目は、「法整備がまだなされていない」。
現状、NFTについてはまだ法整備がなされていません。
マーケットが誕生したばかりなので、関連する法律の制定が十分にできていない状態なのです。
よって、何らかのトラブルが起きた場合、NFTの所有者を決めるには裁判を起こさなければならないこともあります。
NFTは物理的に所有することが出来ない
二つ目は、「物理的に所有することはできない」。
NFTはオンライン上のデータなので、物理的に所有することはできません。
アートなどの分野では、これは大きな難点となることがあります。
デジタルアートは、実物の絵画のように飾ることはできないので、観賞用のモニターを用意しなければならないなど。
NFTは手数料が高くなりがち
三つ目は、「手数料が高くなりがち」。
NFTには、「ガス代」という名の手数料がかかります。
このガス代は、販売者が自由に決められるので、言い値で支払うほかありません。
そして、ニーズが高まるとガス代も高くなりがちです。
ただし、オフチェーン（ブロックチェーン上に記録されないやり取りのことです。全部のブロックチェーンを使ってやり取りすることをオンチェーン取引、一部のブロックチェーンしか使わずにやり取りすることをオフチェーン取引と呼びます）のプラットフォームを使えばガス代はかからないので、支払いたくない場合はそのようなプラットフォームを使うようにしましょう。
NFTは著作権の侵害を促進するリスクがある
四つ目は、「著作権の侵害を促進するリスクがある」。
NFTには、著作権の侵害を促進するリスクが含まれています。
それは、ブロックチェーンと著作権の所有者が違っていることが理由です。
NFTは、自分が著作権を持っていないとしても、自由に発行や販売を行うことができるのです。
実際に、海外では明確に著作権を侵害しているようなNFTも配信されたりしています。
著作権を侵害すると、高額な損害賠償を請求されるおそれがあります。
こういった問題は、NFTのマーケットが大きくなるにつれて看過できなくなってくることは容易に予想できるので、迅速な法整備が急務となっています。
NFTを知るうえで暗号資産（仮想通貨）の基本をしっかり理解する必要があります、下記の記事では初心者でもわかりやすく説明していますので、参考にしてください。
